地方移住の需要が高まり、都会での暮らしから離れて穏やかな雰囲気の土地で新たな人生を歩み出す人も増えています。
さらに、新型コロナウイルスの影響で、いわゆる「出勤」を伴わない「テレワーク(リモートワーク)」の需要も同じように高まってきています。
そこで気になるのが今回触れるテーマとなる、「テレワークと地方移住の関連性について」
今回は、テレワークで仕事をする前提での地方移住について触れていきたいと思います。
地方移住でのテレワークが広がるワケは?
テレワークとは、時間や場所にとらわれずに在宅やコワーキングスペースなどで仕事をする柔軟な働き方のことです。
コロナ禍で、都内にオフィスに通勤している方がオフィスに通勤せずに仕事ができるテレワークの導入を機に地方移住することが注目されています。
2021年11月、内閣府が発表した「新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」では、東京圏に住む人の27.9%が地方移住への関心があるという結果が出ています。
主に以下の理由で、地方移住への関心が高まっています。
- 「人口密度が低く自然豊かな 環境に魅力を感じたため」
- 「テレワークによって地方でも 同様に働けると感じたため」
- 「ライフスタイルを都市部での仕事重視から、 地方での生活重視に変えたいため」
新型コロナウイルスにおける環境の変化で生き方や暮らしに目を向ける方が増え、テレワークによる地方移住を考えることが増えたといえます。
そもそも移住先でテレワークをするのは現実的?
地方移住とテレワークの両立を考えたときに、真っ先に頭に浮かぶのがそもそも移住先でテレワークをメインにして仕事をすることが現実的なのか、ということではないでしょうか。
結論を言うと、ここ数年で一気に現実的になったと言えるでしょう。
テレワークが実現可能になった理由
冒頭でも触れた通り、新型コロナウイルスの影響も相まって、出勤を伴わないワークスタイルがどんどん認可され始め、テレワークを導入している企業の数が爆発的に増えています。
まだまだテレワークとオフィスでの業務を並行して行っている企業も多いですが、テレワークのみで行える企業が増えています。
こういった背景から、地方移住でテレワークをする生活スタイルを実現することは現実的になってきていると言っていいでしょう。
地方移住とテレワークは相性が良い!
「移住後は極力テレワークで生活したい」と考えている方も多いでしょう。
そこで、地方移住と相性のいい職業にどのようなものがあるのか紹介していきたいと思います。
主に以下の仕事がテレワークで地方移住がしやすいと思います。
- エンジニア
- Webデザイナー
- Webライター
- カスタマーサービス
- インサイドセールス
では、それぞれがどうテレワークに結びつくのかという観点に触れていきましょう。
エンジニア
エンジニアの仕事はリモートでも対応できるため、テレワークに向いていると言えるでしょう。
最近ではリモートで打ち合わせができるツールも充実してきているので、直接顔を合わせなくてもクライアントの要望に最後まで応えることが可能なのです。
チームで動く場合も、役割分担をしっかり行えば地方で生活しながらフルリモートで仕事をすることも現実的でしょう。
Webデザイナー
エンジニアと同様、Webデザイナーもテレワークに向いている職種と言えるでしょう。
Web関連の基本的に仕事はパソコンさえあればできる仕事なので、場所を選ばずできるのがメリットです。
言い換えれば「どこにいても仕事ができる」ということなので、テレワークとの相性は抜群でしょう。
Webライター
テレワーク関連の職種で人口が増えているのが、Webライターです。
Webデザイナーと同じくパソコンだけでできる手軽さがあるだけでなく、基本的に特別な資格や技術も必要なく始められる仕事でもあります。
ライターを本業としていくには当然技術が必要になってきますので、地方移住と同じタイミングで始めるのは難しいところもありますが、それでも十分移住後の仕事の候補に挙げられるでしょう。
カスタマーサービス
カスタマーサービスは、これまで触れた職種とは異なり、お客様とのやりとりがメインになる仕事です。
お客様と触れ合うのにテレワーク?と思う方も多いでしょう。
いわゆる問い合わせの対応がメインになる職種なので、直接対面して会話をせずとも仕事ができるのです。
例えば電話対応やHP内での対応、チャットなどでコミュニケーションを取ることも可能です。
選択肢がないようで、意外と働き方を自由に選べる職種なのかもしれません。
地方移住してテレワークするのに向かない職業
テレワークに向いていない職業というのも当然ありますので、今ご自身がしている仕事が移住後の生活にそのまま活かせるかどうかの参考にしてください。
主に以下の職業はテレワークにあまり適していないと言えます。
- 接客、販売
- 製造業
- 医療、福祉
どれも対面で人と接する仕事であったり、出勤することを見据えた業務内容となっています。
これらの仕事に従事している方で、テレワークを導入して移住したいと考えている方はどうしたらいいのでしょうか。
次の項目で、テレワークに必要な準備などについて触れていきますのでそちらを参考にしてください。
テレワークを前提とした地方移住に必要な準備
テレワークを前提に地方移住をしたい場合に必要なことといえば、「自分のワークスタイルをテレワークに置き換える」ということでしょう。
前述した仕事をしている方で、今後のために地方移住をしてテレワークメインで生活していきたいと考えている方も多いかもしれません。
単なる移住であれば「転勤」や「異動」という選択肢がありますが、テレワークを見据えるとそうはいきません。
まずはご自身の仕事がテレワークに関連させることができるのかを考えましょう。
結び付け方の例で言うと、Webライターに転職して仕事で培ったノウハウを活かした文章を作成していくことが選択肢として挙げられます。
ノウハウを活かせるWebサイトをデザイン、運営したり、サイトを運営している方のコンサルをするなど、テレワークに向いていない職種でも視点を変えれば見えてくるものがあるかもしれません。
前述した「テレワークに向いている職種」に転職をする選択肢もあるでしょう。
需要が高まりつつあるテレワークですが、生活の基盤として置き換えるにはまだまだ新しい観点なのも事実です。
できるだけ収入や仕事の根本に変化が少ないように準備と心構えをしておくことは必須と言えるでしょう。
地方移住におけるテレワークに関連した制度
テレワークを視野に入れた地方移住を考えた時、ネックになるのが費用の問題です。
その不安を少しでも緩和するために、地方移住に関連した支援について調べておくことはとても重要です。
当サイトでも地方移住について触れている記事がありますので、よければ参考にしてみてください。
また、2021年度からテレワークの仕事を継続しながら移住した際に最大100万円の支援が受けられる政策も発表されました。
詳細はまだ固まっていませんが、今後テレワーク移住を考えている方にとっては見逃せない情報です。
テレワークを伴った地方移住を成功させるには、支援制度の情報を細かくチェックすることも大切な準備と言えるでしょう。
【テレワークにおける地方移住】まとめ
今回はテレワークを想定した地方移住について触れていきましたが、いかがでしたか?
「そもそも現実的な話なのか?」「どんな職業が適しているのか?」と不安に思うことも多いかと思います。
ですが、新型コロナウイルスとの向き合い方としてもテレワークはとても注目されていますので、ぜひ今回の内容を参考にテレワーク移住を前向きに検討してみてください。